原子力市民委員会（CCNE）ではこの度、設立当初から使用していたホームページをリニューアルしました。

リニューアルの最大の理由は、東京電力福島第一原発事故から14年が経過し、事故の記憶の「風化」とともに、当時のことを知らない世代が増えてきているという現状にあります。

日本政府は原発事故の責任を負わないまま、「原発を最大限活用」していく方針へと舵をきりました。
その結果、地震で被災した原発や、老朽化した原発が各地で動き始めています。

CCNEではこれまで、復興やエネルギー政策にかかわる政府方針への批判や提言はしてきましたが、若い世代や原発の問題に距離を置いてしまう人にまで、十分に伝わるような発信はできてこなかったという反省もありました。

そこで改めて、福島原発事故とは何だったのか、そして、原発のない社会が実現可能であることについて、多くの人が考えるきっかけとなる「わかりやすい情報の拠点づくり」に取り組みたいと考えました。

今回、制作にかかわる費用について、CCNEとして初めてのクラウドファンディングに挑戦し、多くの方々からの温かいご支援をいただきました。つまりここは、CCNEの活動に賛同くださる方々と一緒につくった情報発信プラットフォームとしてのウェブサイトになります。今後の原発ゼロ社会を目指す活動への大きな励みになります。

データの移行がうまく行っていないところや、わかりやすくを優先して表現が足りないところ、追加した方がいいテーマなど、多々あると思います。これからも少しずつ改善していきたいと思いますので、お気づきの点は、ぜひご指摘ください。

ご支援・ご協力をくださったみなさま、本当にありがとうございました。

ご支援くださったみなさまからの、応援コメントも寄せられています。
クラウドファンディングのページは下記からご覧ください。
https://congrant.com/project/takagifund/17379

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　原子力市民委員会は、原発ゼロ社会を実現するための調査分析、政策提言および公論形成を目的に、市民団体や幅広い分野の研究者・技術者などの参加により、2013年に設立された市民シンクタンクです。

　昨今の “原発回帰策” を含む政府のエネルギー政策の検討にあたっては、情報の偏りやミスリーディングな内容が多く、正確かつ分かりやすい情報提供になっていません。これでは市民が適切に政策を判断することができず、民主性や公正さの点で大いに問題があります。

　エネルギーの選択にあたって、健全かつ多様性のある議論を促すことを目的に、当シンクタンクの情報発信（とりわけインターネットの活用）の強化を図りたく、広報担当スタッフを募集します。

　これからの未来を生きる次世代に向けた発信に特に力をいれたいと考えており、原子力問題やエネルギー政策に関心がある方からの幅広い応募をお待ちしています。　募集要項PDFファイル

募集職種：Web・広報担当スタッフ
雇用形態：契約職員
募集人数：若干名
契約期間：１年（３ヶ月は試用期間、契約期間終了後の継続雇用の可能性あり）

業務内容：
・広報戦略の立案、各種コンテンツの企画・制作・編集
・ウェブサイトのデザインや更新
・SNS等を通じた情報発信
・出版物の広報・販促・販売
（担当いただく業務内容は、専門性や経験に応じて柔軟に対応します）

応募条件：
・特に条件はありませんが、すでに企業などに在籍、あるいは独立した事業者として広報・宣伝などに従事している方が、副業として社会的な活動にかかわるかたちで応募してくださることを歓迎します。
・大学院等に在籍中の学生の方が、実践的な社会活動への参加の一環として応募されることも歓迎です。

勤務条件：
・【勤務地】　東京都新宿区四谷本塩町（JR・東京メトロ 四ッ谷駅から徒歩約5分）※ 業務内容により、テレワークも可能
・【勤務時間】原則として平日10：00～18：00の時間内で週二日程度の業務が可能な方（月56時間以内を目安、応相談）
・【待遇】　　時給1,500円以上（交通費別途支給）
・【社保等】　勤務時間などに応じて、法定の社会保険が適用されます。
応募・選考方法：
　①履歴書、②志望動機のレポート、③これまでに行った広報活動の業務履歴等を
　2月7日（火）までに下記までメールで提出して下さい。書類選考の上、面接を行います。

応募の問合せ：
　　　　　原子力市民委員会　事務局
　　　　　　　〒160-0003　東京都新宿区四谷本塩町4-15　新井ビル3階
　　　　　　　　　　　　　（特定非営利活動法人　高木仁三郎市民科学基金内）
　　　　　　　TEL・FAX 03-3358-7064
　　　　　　　E-mail E-mail　email◎ccnejapan.com（◎を@に変えてください。）

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　原子力市民委員会は、昨年12月に委員会を開催し、委員の改選を行いました。2023年1月付で、新しい委員は座長を含め、以下の7名の方々になります。

座長　　大島堅一（龍谷大学政策学部教授）〈再任〉
委員　　後藤政志（元東芝 原発設計技術者、星槎大学非常勤講師）〈再任〉
　　　　清水奈名子（宇都宮大学国際学部教授）〈再任〉
　　　　茅野恒秀（信州大学人文学部准教授）
　　　　松久保肇（原子力資料情報室事務局長）
　　　　武藤類子（福島原発告訴団団長）
　　　　吉田明子（国際環境NGO FoE Japan理事）

　原子力市民委員会は、原発ゼロ社会を実現するための調査分析、政策提言および公論形成を目的に、幅広い分野の研究者・技術者・実務家や市民活動家らの参加により、市民シンクタンクとして2013年に設立されました。

　福島第一原発事故から間もなく12年目を迎えますが、今も多くの被害者が避難を続け、事故の収束のめどすら立っていない中、岸田政権が原発回帰政策を打ち出しています。
　その政策内容の問題については、当委員会の声明（www.ccnejapan.com/?p=13317）を発表しましたが、新たな原発事故を招きかねない今回の動きに対し、市民が正確で公正な情報を入手し、賢明なエネルギーの選択が可能となるよう、今後もいっそうの役割を果たすべく邁進して参ります。

　市民の皆さまからの益々のご支援・ご協力をよろしくお願いいたします。

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　原子力市民委員会は、2011年3月の福島原発事故を受けて、原発ゼロ社会を実現するための調査分析、政策提言および公論形成を行う「市民シンクタンク」として、市民団体や自然・社会・人文科学にわたる研究者・技術者・弁護士などの参加により、2013年4月15日に設立されました。
　委員会のもとに「福島原発事故部会」「核廃棄物部会」「原発ゼロ行程部会」「原子力規制部会」という4つの部会を設置し、原発ゼロ社会に向けての具体的な政策提言および幅広い意見交換の場づくりに取り組んでいます（活動実績については、ウェブサイトをご覧ください）。
　この度、以下の要項で、「事務局スタッフ」及び「広報スタッフ」を若干名募集いたします。原子力問題やエネルギー政策に関心のある若い方の応募を歓迎します。ぜひご応募ください。

応募の問合せ：
　　　　　原子力市民委員会　事務局
　　　　　　　〒160-0003　東京都新宿区四谷本塩町4-15　新井ビル3階
　　　　　　　　　　　　　（特定非営利活動法人　高木仁三郎市民科学基金内）
　　　　　　　TEL・FAX 03-3358-7064
　　　　　　　E-mail E-mail　email◎ccnejapan.com（◎を@に変えてください。）

募集要項PDFファイル

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　原子力市民委員会は、2014年9月より座長として当委員会をとりまとめてきた吉岡斉氏の逝去にともない、2月13日に委員会を開催し、新座長に大島堅一氏（龍谷大学政策学部教授）、座長代理に満田夏花氏（国際環境NGO FoE Japan 理事・事務局長）を選出いたしましたので、お知らせいたします。

　東京電力福島第一原発事故を受け、原発ゼロ社会を実現するための政策提言を行う市民シンクタンクとして2013年4月に発足した原子力市民委員会は、大島新座長のもと、政策提言ならびに公論形成活動を通じて、今後もいっそうの役割を果たすべく邁進して参ります。

プロフィール

座長　大島堅一（おおしま・けんいち）／龍谷大学政策学部教授
1967年福井県鯖江市生まれ。一橋大学大学院経済学研究科博士課程単位取得。経済学博士（一橋大学）。専門は環境経済学、環境エネルギー政策論。高崎経済大学助教授、立命館大学国際関係学部教授、イーストアングリア大学、サセックス大学客員研究員などを経て、2017年4月より現職。日本環境会議事務局長、環境経済・政策学会理事。震災後、政府のエネルギー・環境会議コスト等検証委員会委員（2011〜12年）、総合資源エネルギー調査会基本問題委員会委員（2011〜12年）、大阪府市エネルギー戦略会議委員（2012〜13年）、関西広域連合協議会委員（2015年〜）、静岡県原子力経済性等検証専門部会（2012年〜）等をつとめる。著書に『原発のコスト』（岩波書店、2011年、第12回大佛次郎論壇賞）、『再生可能エネルギーの政治経済学』（東洋経済新報社、2010年、環境経済・政策学会奨励賞）、『原発はやっぱり割に合わない』（東洋経済新報社、2013年）、『地域分散型エネルギーシステム』（日本評論社、2016年、植田和弘・高橋洋との共編著）、『原発事故の被害と補償』（大月書店、2012年、除本理史との共著）、『環境の政治経済学』（ミネルヴァ書房、2010年、上園昌武・除本理史との共著）など。

座長代理　満田夏花（みつた・かんな）／国際環境NGO FoE Japan 理事・事務局長
1967年東京都東久留米市生まれ。東京大学教養学部卒。（財）地球・人間環境フォーラム主任研究員を経て、2009 年よりFoE Japan委託研究員として森林問題、国際金融と開発問題に取り組む。3.11原発震災以降は、20mSv基準撤回、避難の権利確立、被災者・避難者支援、脱原発・持続可能なエネルギー政策の実現に向けた各種活動に従事。2017年4月より現職。著書に『グローバルCSR調達 ― サプライチェーンマネジメントと企業の社会的責任』（共著、日科技連出版社、2006年）、『福島と生きる: 国際NGOと市民運動の新たな挑戦』（共著、新評論、2012年）、『「原発事故子ども・被災者支援法」と「避難の権利」』（共著、合同出版、2014年）など。

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　吉岡斉座長の葬儀につきまして、以下のように執り行われることになりましたので、謹んでお知らせいたします。

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　原子力市民委員会の吉岡 斉座長（九州大学大学院比較社会文化研究院教授、元政府原発事故調査委員会委員、高木仁三郎市民科学基金顧問）が1月14日に永眠をいたしました。9月初旬に神経内分泌腫瘍（肝臓）と診断され、療養が続いておりましたが、今朝容態が急変し、64歳での早すぎる旅立ちとなりました。

　病室からもメール等で委員会の活動を継続しており、早期回復を信じておりましたので、訃報に接し、関係者一同、驚きと深い悲しみに包まれております。ご遺族の皆様に、衷心よりお悔やみ申し上げます。

　原子力市民委員会は、福島第一原発事故を受け、原発ゼロ社会の構築に向けた具体的で現実的な政策提言を行う市民シンクタンクとして2013年4月に発足しました。吉岡座長は発足前の構想段階から深く関わり、まさに原子力市民委員会の「生みの親」でもありました。委員会発足当初は、座長代理として舩橋晴俊座長を支え、舩橋座長が2014年8月に急逝された後の2014年9月からは座長に就任し、委員会の活動全般に一層精力的に取り組まれました。

　昨年12月25日に発行した『原発ゼロ社会への道 2017 ―― 脱原子力政策の実現のために』では、吉岡座長は主に第３章２節（核燃料サイクル）、第４章７節（原子力防災）、第５章３節（原発ゼロ地域への転換）、終章（原発ゼロ社会を創造するために）を執筆し、的確な分析と骨太の文章で、本書の完成に貢献されました。原子力市民委員会では吉岡座長とともに、これから各地での意見交換会やフォーラムを開催し、原発ゼロ社会の構築に向けた公論形成に取り組む矢先のことでした。

　吉岡座長は、核のない社会を目指す私たちに、余りあるほどの知識と知恵を独特のユーモアに包んで残してくれました。原子力市民委員会の関係者一同、吉岡座長の遺志を引き継いで、原発ゼロ社会の実現にむけて、引き続き全力を尽くして参ります。

　吉岡座長のご冥福を心よりお祈りいたします。

　通夜並びに葬儀・告別式につきましては、こちらをご覧ください。

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　原子力市民委員会は、2011年3月の福島原発事故を受けて、脱原発社会を実現するための調査分析、政策提言および公論形成を行う「市民シンクタンク」を目指して、市民グループや自然・社会・人文科学にわたる幅広い科学者・技術者・弁護士などの参加により、2013年4月15日に設立されました。
　委員会のもとに「福島原発事故部会」「核廃棄物部会」「原発ゼロ行程部会」「原子力規制部会」という4つの部会を設置し、脱原発に向けての具体的な政策提言および幅広い意見交換・討議の場づくりに取り組んでいます（活動実績については、ウェブサイトをご覧ください）。
　この度、以下の要項で、「事務局研究員」及び「事務局スタッフ」を若干名募集いたします。原子力問題やエネルギー政策に関心のある若い方の応募を歓迎します。ぜひご応募ください。

応募の問合せ：
　　　　　原子力市民委員会　事務局
　　　　　　　〒160-0003　東京都新宿区四谷本塩町4-15　新井ビル3階
　　　　　　　　　　　　　（特定非営利活動法人　高木仁三郎市民科学基金内）
　　　　　　　TEL・FAX 03-3358-7064
　　　　　　　E-mail E-mail　email◎ccnejapan.com（◎を@に変えてください。）

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　原子力市民委員会は、2011年3月の福島原発事故を受けて、脱原発社会を本気で実現するための調査分析、政策提言および公論形成を行う「市民シンクタンク」を目指して、市民グループや自然・社会・人文科学にわたる幅広い科学者・技術者・弁護士などの参加により、2013年4月15日に設立されました。
　委員会のもとに「福島原発事故部会」「核廃棄物部会」「原発ゼロ行程部会」「原子力規制部会」という4つの部会を設置し、2014年4月に『原発ゼロ社会への道――市民がつくる脱原子力政策大綱』を発表しました（下記ウェブサイトからダウンロード可）。その後も、脱原発に向けての具体的な政策提言および幅広い意見交換・討議の場づくりに取り組んでいます。活動実績などについては、原子力市民委員会のウェブサイトをご覧ください。
　この度、以下の要項で、事務局スタッフ（１名）を募集いたします。原子力問題やエネルギー政策などに関心のある若い方の応募を特に歓迎いたします。原子力市民委員会の活動に積極的に参加してくださる方のご応募をお待ちしています。

募集職種：事務局スタッフ
雇用形態：契約職員
募集人数：１名
契約期間：１年（３ヶ月は試用期間、契約期間終了後の継続雇用の可能性あり）

業務内容：・委員会・部会の運営に関わる事務局業務全般
　　　　　　　（日程調整、資料準備、会議の運営、記録作成など）
　　　　　　・イベントの企画・調整・運営
　　　　　　・広報活動（ウェブサイト、SNS等による情報発信）

応募条件：・原子力市民委員会の趣旨に賛同し、業務を意欲的に遂行する意思のある方
　　　　　　　（ウェブサイトで設立趣意書等をお読みください）
　　　　　　・企業・行政機関・NPOなどでの実践経験があること
　　　　　　　（企業や大学院、市民団体等に在籍中の方も相談に応じます）
　　　　　　・ワード・エクセルでの文書作成ができること
　　　　　　・原子力の問題に対して関心があり、基本的な知識を持つことが望ましい

勤務条件：・勤務地
　　　　　　　　東京都新宿区本塩町（JR・東京メトロ 四ッ谷駅から徒歩約5分）
　　　　　　・勤務時間
　　　　　　　　原則として平日10：00～18：00の時間内で週三日程度（応相談）
　　　　　　　　その他に、週末に会議・イベントなどの勤務が発生する場合もあります
　　　　　　・待遇
　　　　　　　　時給1,500円以上（交通費別途支給）
　　　　　　・社保等
　　　　　　　　法定の社会保険が適用されます。
応募・選考方法：
　　　　　　1）履歴書、2）志望動機についてのレポート（2千字以内）、の2点を
　　　　　　10月31日（消印有効）までに下記に郵送で提出して下さい。
　　　　　　書類選考の上、面接を行います。
　　　　　　（都合により、募集期間を延長しました。）

応募の問合せ：
　　　　　原子力市民委員会　事務局
　　　　　　　〒160-0003　東京都新宿区本塩町7-7　新井ビル3階
　　　　　　　　　　　　　（特定非営利活動法人　高木仁三郎市民科学基金内）
　　　　　　　TEL・FAX 03-3358-7064
　　　　　　　E-mail E-mail　email◎ccnejapan.com（◎を@に変えてください。）

募集要項PDFファイル

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各　位

　
　原子力市民委員会の舩橋晴俊座長（法政大学社会学部教授）が、8月15日に亡くなりました。自宅で就寝中に、くも膜下出血がおきたとのことです。

　まったく突然のことで、私たちも大変驚き、深い悲しみに暮れております。ご遺族のみなさまには、衷心よりお悔やみ申し上げます。
　東日本大震災・福島第一原発事故を受け、原発ゼロ社会の構築に向けた具体的な政策提言を目的として2013年4月に発足した原子力市民委員会は、舩橋座長の積極的なリーダーシップのもと、一年間の調査・検討および公開討議を経て、今年4月に『原発ゼロ社会への道――市民がつくる脱原子力政策大綱』を発表したばかりでした。一方で、政府は原発再稼働をすすめる姿勢を強めており、これからが脱原発を目指す「公論形成」の正念場といえる状況でした。その中で、原子力市民委員会の座長として、精力的かつ献身的に活動されてきた舩橋晴俊さんを失うことは、私たちにとって痛恨の極みです。また、舩橋さん自身、志半ばで世を去られることの無念はいかばかりかと思います。
　原子力市民委員会の委員、関係者一同、舩橋さんの遺志を引き継ぎ、原発ゼロ社会の実現にむけて、全力を尽くす決意です。
　舩橋さんのご冥福を心よりお祈りいたします。
　葬儀等の案内については、以下をご覧ください。

　
　舩橋晴俊　略歴および主要論文・著作リスト
　

故 舩橋晴俊儀 葬儀のご案内 　 　● 日 時 　　　　　通　夜 8月17日（日） 午後6時から7時 　　　　　告別式 8月18日（月） 午前11時30分から午後0時30分 　● 喪 主 　　　　　舩橋 惠子 　● 場 所 　　　　　サン・ライフ・サカエヤホール 　　　　　神奈川県平塚市明石町25-1 　　　　　Tel: 0463-21-0194 　　　　　　　＜電車をご利用の場合＞ 　　　　　　　JR 東海道線平塚駅西口より徒歩3 分 　　　　　　　＜車をご利用の場合＞ 　　　　　　　東名高速厚木IC より平塚方面約8km 　　　　　　　　※近隣駐車場（紅谷町、見附町、錦町）の無料チケットサービスあり なお、葬儀は仏式で執り行います。 また、供花の取り扱いについては、サン・ライフ・サカエヤホール平塚（Tel：0463-54-0444） にお問い合わせ下さい。

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